オープンハウスの評判は良い?悪い?特徴やメリットを解説

カテゴリ:マンション売却
投稿日:2023.10.17

オープンハウスは関東・東海・近畿・九州北部の大都市圏を中心に不動産の売買、仲介を行う不動産会社です。

2021年度の取扱高は約3,600億円と全国8位になっており、国内の不動産大手の一つといえるでしょう。

人口が多い地域を広くカバーする不動産会社で、CMなどでも多く見かけるため、評判が気になるという人も多いはずです。

この記事では、オープンハウスの主な特徴や評判、メリットを、実際の口コミなどを交えつつ紹介していきます。

東京テアトルは、中古マンションの高値買取に自信があります。

  1. ・最短5日、期限までに確実に現金化可能
  2. ・不要な家具はそのままで手軽に売却
  3. ・売却後のトラブルの心配ゼロ

マンションの買取なら東京テアトルまでご相談ください!

この記事でわかること
  1. 業界8位の取引高で、取引高・仲介件数は3年連続で20%を超える増加をしている
  2. 積極的な営業が評価されているが、しつこい、道でも営業されるなどの悪い口コミもある
  3. 2023年6月には住宅ローンの不正利用事件もあったため、信頼回復の途上にあることも注意しておきたい
  4. 不動産仲介会社だが、買取にも力を入れている。早く物件を売りたい方におすすめ
  5. 企業の体質改善の途上にあるため、気になる方は一括査定サイトの利用がおすすめ

オープンハウスはどんな会社?

株式会社オープンハウスは、持ち株会社である株式会社オープンハウスグループのグループ会社17社のうちの1社です。

関東・中部・近畿・九州北部など、人口が多い都市圏の戸建販売を中心に、不動産の売買・仲介を行う不動産業者で、海外の不動産投資なども取り扱っています。

戸建およびマンションの開発などを手がける株式会社オープンハウス・ディベロップメント、戸建注文住宅およびマンションの建築を手がける株式会社オープンハウス・アーキテクトとともに、事業の中核を担っています。

土地の相続や住み替え需要に合わせた住宅や土地の査定・買取に力を入れていて、ここ数年で不動産仲介の取扱件数を伸ばしている成長企業でもあります。

社名株式会社オープンハウスグループ(英文名 OpenHouseGroupCo.,LTD.)
設立年月日1996年11月22日
従業員数(連結)4,435名(2023年3月末)
本社所在地東京都千代田区丸の内2丁目7番2号
JPタワー20F(総合受付)・21F
資本金201億163万円
代表取締役社長荒井正昭

参考:オープンハウス公式サイト

オープンハウスの取扱高は業界8位!

公益社団法人不動産流通推進センターによる、2021年度の不動産仲介企業ごとの取扱高ランキングでは業界8位にランクインしています。

順位 企業名 取扱高(百万円) 仲介件数(件)
1  三井不動産リアルティグループ 1,892,665 41,183
2 東急リバブル 1,577,995 28,750
3 住友不動産販売 1,453,387 38,144
4 野村不動産ソリューションズ 964,882 10,081
5 三井住友トラスト不動産 550,366 8,226
6 三菱UFJ不動産販売 450,168 4,652
7 みずほ不動産販売 428,610 3,978
8 オープンハウス 362,430 8,268

出典:2023不動産業統計集3不動産流通

取扱高は3,600億円を超えており、仲介件数においては業界5位となっています。

上位7位のほとんどが2022年度に取扱高・仲介件数を落とす中、オープンハウスは3年連続で取扱高・仲介件数の双方で20%を超える増加を続けています。

オープンハウスの評判・口コミ

オープンハウスの取扱高、仲介件数ともに伸びていても、口コミや評判がよくなければ利用に不安を感じるはずです。

実際にSNS上に投稿された口コミを中心に、良いもの、悪いものの両方を紹介していきます。

オープンハウスの良い口コミ

ここでは、オープンハウスの良い口コミを紹介いたします。

営業に積極的で好感が持てる

信頼してやり取りができた

こちらの事情をよく理解してくださり、売却も当人ではなく代理の人を介して迅速かつ丁寧に対応してくれた。やりとりは一貫して信頼できた。おそらく競争力が強い会社だが、新たな取り組みとして中古買取に動いてくれた。

引用:おうちの語り部

オープンハウスの悪い口コミ

では、ここからはオープンハウスの悪い口コミを紹介いたします。

着信拒否しても何度も営業電話がかかってくる

外で営業に追いかけられる

結論:営業力・提案力は強いが、それをしつこいと感じる人も

良い口コミでは、営業力を評価するものや、仲介で依頼していたものの、買取となっても仲介の査定並みの金額で買い取ってくれたなどの声がありました。

悪い口コミはSNSには多く、オープンハウスの営業力は強みである一方で、それを強引だと思ってしまったり、迷惑と感じる人が一定数存在する状態になっています。

また、過去に欠陥住宅問題が報じられ、2023年6月には住宅ローンの不正利用事件もあり、信頼回復の途上にあることも注意したいポイントです。

オープンハウスに大きな買い物である不動産の購入を依頼できるか、担当者との信頼関係や今後の企業自体の動向で顧客の心情は大きく左右される状態といえます。

オープンハウス、査定や売買の特徴

オープンハウスが成長企業として業績を伸ばしてきたのは、買取能力と営業力の強さが大きく影響しています。

相続税の節税や、住み替え需要を巧みに取り込んだ買取戦略をとっていて、契約や支払いをスピード化することで成約率を上げてきた企業です。

売却においては大量に物件をストックし、安く売る戦略も大きく影響しています。

オープンハウスの査定や売買の特徴

  • 直接買取を積極的に行っている
  • 不動産に関する相談を専門家に相談できる
  • 無料査定フォームを用意している

以下で詳しく解説します。

直接買取を積極的に行っている

出典:買取の事例 | 戸建・マンションの不動産買取・売却・査定はオープンハウス

オープンハウスは仲介業者を通さない直接買取をメインにしているため、仲介料を削減できること、事務手続きなどが簡便化でき、物件の回転率を早められるのも強みになっています。

不動産は固定資産税などの保有に関する税金が重く、購入から売却までの時間がかかるほど必要経費も増してしまいます。

そのため、直接買取を行い、売却するビジネスモデルで成功しているのです。

オープンハウスが仲介を行うこともある一方で、直接買取・直接販売ができる点がオープンハウスの武器といえます。

また、オープンハウスは買い手がつきにくい土地や建物も積極的に買取してくれます。仲介業者としては一般の買主を探すのが更に難しくなる物件を、オープンハウスは直接買取を行うことで売却物件や土地の確保に成功しています。

周辺の土地も含めて購入して整理をし、販売するなど、物件の買取に積極的だからこそできる戦略で急成長を遂げている部分も大きいでしょう。

他の不動産業者が扱いを嫌う物件にも積極的なことが、オープンハウスの武器になっています。

不動産に関する相談を専門家に相談できる

出典:お取引の流れ | 戸建・マンションの不動産買取・売却・査定はオープンハウス

家の売却をする際に気になる税金のことも、専属の司法書士や税理士と提携し、分かりづらい質問にもお答えできるのがオープンハウスの強みです。

オープンハウスで買取を行わなくても、相談料を負担することなく使えるサービスですので、気軽に相談できるところが魅力の一つです。

無料査定フォームを用意している

オープンハウスの特徴として、オンラインで無料査定が利用できるという点も挙げられます。

日住サービス無料査定フォーム

引用元:オープンハウス|かんたん!査定(無料)

売却しようかどうか悩んでいる時や、直接問い合わせをする前に大まかな査定結果を知っておきたいという方におすすめのサービスとなっています。

評判から見るオープンハウスのデメリット

オープンハウス最大のデメリットは、施工不良などの問題が報道されてしまったことです。

一部大手不動産業者や、建築メーカーでも同様の問題が起こりましたが、一度失った信頼を取り戻すのには時間がかかります。

一度トラブルを起こすと厳しい目で見られるという現実もあるため、どのような取引であれ気を付けなければいけないことが増えます。

  • 施工不良や社内のトラブルなど信頼性を落とす報道があった
  • 営業に対してしっかりと意見をいえないと危険

以下で詳しく評判から読み取れるオープンハウスのデメリットを解説します。

施工不良や社内のトラブルなど信頼性を落とす報道があった

ハウスメーカーにとって、施工不良は決して起こしたくない問題であり、たとえ下請け業者が起こした問題だとしても販売した側が責任を負う必要があります。

一度信用を失うと社内トラブルなどの情報も流れやすくなり、悪いニュースがたびたび話題になってしまいます。

また、施行不良に関するニュースや営業担当の住宅ローン不正利用事件が起きてしまうと「不誠実な会社」というイメージが付きまといます。

オープンハウスと契約をする場合は、この安さはどうしてなのか、どういう理由でこの手数料が発生しているのかなど、疑問に思った点は都度内容を確認した上で、誠実に対応してくれるかもチェックしながら検討することをおすすめします。

参考:ビジネスジャーナル|床が傾斜…オープンハウス、住宅購入者の被害相次ぐ:営業で住宅ローン不正を提案

営業に対してしっかりと意見を言えないと危険

オープンハウスは営業に積極的で、電話営業のみならず、飛び込み営業や道端での声掛けなどの営業を行っていることが口コミでも分かっています。

一人での対応が不安な場合は信頼できる人に立ち会ってもらうなど、しっかりと意見を言い、必要であれば考える時間をもって回答することも大切です。

オープンハウスの仲介手数料

オープンハウスの公式サイトには、一般論としての仲介手数料の解説が記事にある程度で、仲介手数料の明確な金額は記載されていません。

記載がない理由として下記2点が考えられます。
①仲介手数料は、売買金額に応じて金額を決めるよう定められており、定額でないため。
②仲介手数料は、仲介業者が受領できる上限が定められているだけで、上限を超えなければ任意に決められるため。

仲介手数料の計算

一般的な不動産仲介業者の仲介手数料は、下記のような速算式で算出します。

(売買価格×3.3%)+6万6千円※売買価格が400万円を超える場合

上記速算式を使って仲介手数料を計算してみましょう。売買金額3000万円で売買契約が成立した取引の仲介手数料は、下記の通りです。

3,000万円×3.3%+6万6千円=99万円+6万6千円=105万6千円

オープンハウスの仲介手数料の上限

国土交通大臣が定める仲介業者が売買などで受け取れる仲介手数料の上限は下記の計算式の通りです。速算式と異なり400万円以下も計算できます。

宅建業法第46条第4項で「宅地建物取引業者は、公衆の見やすい場所に国土交通大臣が定めた報酬の額を掲示しなければならない」としています。
どこの仲介業者においても仲介手数料は、下記報酬額を超えて受領することはできません。

オープンハウスも下記計算式に則って計算した報酬額が仲介手数料の上限となります。

売買金額 報酬額
取引額が200万円以下の場合 取引額の5%以内
取引額が200万円〜400万円以下の場合 取引額の4%+2万円以内
取引額が400万円以上の場合 取引額の3%+6万円以内

※報酬額には別途消費税がかかります。

オープンハウスの仲介手数料は高い?

「仲介手数料半額」「仲介手数料定額制」と謳っていない仲介業者の仲介手数料は、通常前述の計算式による上限金額になります。

オープンハウスの仲介手数料も同様です。オープンハウスを含めた多くの大手仲介の仲介手数料は、通常上限金額になります。

結論、オープンハウスの仲介手数料だけ高いということはなく、大手仲介は横並びです。

仲介手数料の詳細、仲介手数料を値引き・安くする仲介業者の詳しくは下記関連記事をご覧ください。

関連記事:マンション売却の仲介手数料の相場を解説。値引きはできる?

オープンハウスの店舗

続いて、オープンハウスの店舗数を各エリアごとにご紹介いたします。

エリア名 店舗数
首都圏(東京・神奈川・埼玉・千葉・群馬) 48店舗
中部(愛知) 9店舗
関西(大阪・兵庫) 7店舗
九州(福岡) 5店舗

オープンハウスの店舗は、人口が集中する場所に多く点在し、特に東京、神奈川、埼玉、千葉に集中しています。

北関東の群馬にも営業センターがあり、東京への通勤圏の多くをカバーしていることになります。

首都圏以外の中部・近畿・九州のネットワークはオープンハウスの強みといえるでしょう。

名古屋市は8ヵ所、愛知県内では9ヵ所、大阪は5ヵ所、兵庫は2ヵ所など、東海・関西地方は支店・営業所が少ない点に注意が必要です。

九州は福岡市に4店舗が集中していて、各種相談もしやすくなっています。

ただし、オープンハウスでの仲介を検討している方は、必ず対応エリア内かどうかを確認しましょう。

引用元:オープンハウス|店舗案内

オープンハウスの売却までの流れ

オープンハウスの売却までの手順は以下の通りです。

  1. 公式サイトから簡単査定または訪問査定
  2. 金額回答
  3. 売却相談
  4. 売却方法選択
  5. 契約
  6. 売却後入金

オープンハウスは公式サイトに簡単に査定を受けられる専用フォームがあり、必要情報を入力するだけでおおよその金額を割り出すことができます。

金額の回答があったら実際に売却の相談をするかどうかを選び、その後に売却方法を選びます。直接買取であれば手数料がかからず、24時間以内に買取金額の回答を受けられるのも強みといえるでしょう。

買取保証での売却を依頼した場合は、一定期間売れなければ不動産会社が物件を買い取ってくれます。ただし、手数料がかかること、早めに買い手が見つからなければ現金化ができないことに注意が必要です。

参考:お取引の流れ |オープンハウス

オープンハウスはこんな人におすすめ

  • 積極的に営業から提案を受けたい人
  • 納得できないことは断る&疑問を話して交渉ができる人
  • 直接買取で現金化を急ぎたい人

オープンハウスは営業に強みがあるため、積極的に営業を受けたい人にはプラスになります。

ただし、納得できないことは断り、説明不足だと感じた場合は積極的に相手から会話を引き出す交渉能力が高い人の方が向いています。

提案されるがままになってしまうと、営業に押し切られてしまう可能性があるためです。

また、不動産を売却する場合は直接買取で最短48時間振り込みという驚異的なスピードで直接買取が可能なため、早く売りたいという人にもおすすめです。

参考:オープンハウス|不動産買取の流れ

オープンハウスがおすすめできないケース

オープンハウスがおすすめできないケースは以下に当てはまる方です。

  • 押しに弱く流されやすい人
  • 言われたことをうのみにしてしまう人
  • 時間をかけても高値で物件を売却したい人

オープンハウスの営業力の強さは、そのまま弱点になる場合があります。

特に押しに弱く、流されやすい人は契約後・売却後に後悔する可能性が高くなってしまうためです。

相手は善意のつもりでも、自分にとって良い判断・選択とは限らないため、押しに弱い場合は注意が必要です。

言われたことをうのみにしてしまう人もおすすめできません。

過去に不祥事が起こった企業でもあるため、ある程度厳しい目で見ないと状況が改善されているか、信頼できる企業なのか判断が付かないからです。

時間をかけても高く不動産を売りたい場合は、即時買取可能のオープンハウスでは物足りなさを感じる場合もあるため、妥協点を作るかも含めて考える必要があります。

オープンハウスに関するよくある質問

オープンハウスは独自の戦略で成長してきた不動産業者です。

オープンハウスに関するよくある質問とそれに対する回答をまとめていきます。

  • 本当に24時間で買取金額を出すことができる?
  • 家の売却先と引っ越し先の確保の両方を探しているが物件を紹介して貰える?
  • 他の不動産会社に断られた物件でも買取をして貰える?

以下で詳しく解説します。

本当に24時間で買取金額を出すことができる?

必要な情報が揃っている場合は、24時間で買取金額を出すことが可能です。

ですが、例えば長年放置されていた空き家を売りたい場合、現状をよく把握できていない、書類が揃っていないという場合などは余分に時間がかかる場合があります。

状況確認のための訪問査定が必要になるケースもあるため、より正確な金額を知りたいとなれば時間がかかる場合ももちろんあるでしょう。

マンションにおいて部屋の構造・物件の情報が分かりやすい場合は、早めに回答を貰える可能性もあるため、状況や内容で変動すると考えるべきです。

家の売却先と引っ越し先の確保の両方を探しているが物件を紹介して貰える?

オープンハウスでは、住み替えを考える人向けに、物件を紹介するサービスもあります。

また、希望の条件を入力することで該当する物件や、それに近い物件を紹介する「希望物件リクエスト」というサービスがあり、これは家の売却先と引っ越し先の確保の両方を探している方にも便利なサービスです。

専用フォームから必要情報を入力して送信すれば、各種情報が送られてくるので物件探しにおすすめです。

オープンハウスは自社物件が豊富で、会員向けに限定で紹介している部屋などもあるため、思わぬ掘り出し物件が見つかる場合もあるでしょう。

他の不動産会社に断られた物件でも買取をして貰える?

変形した土地や、路地が入り組んでいて工事が困難な物件という理由などで、他の不動産会社に買取を拒否された場合でも、オープンハウスでは買取が可能な場合もあります。

あくまで査定や審査が先のため、確実に買取が可能とは限りませんが、どうしても売却先が見つからない場合は相談してみるのがおすすめです。

オープンハウスの評判・口コミまとめ

オープンハウスは買取能力の高さ、自社で買い上げた物件の安さに定評がある不動産業者です。

取り扱う物件の数は年々増加していて、売上高も伸びている成長企業といえます。

一方で不祥事が報道された事実もあり、企業内の体質改善や、施工の品質を改善して信頼を回復するように努めている最中の企業です。

営業力の高さもオープンハウスの特徴の一つとなっていますが、口コミや評判がそこで真っ二つに分離する部分になるため、うまく付き合えそうな人にとっては非常に相性が良い不動産業者といえるでしょう。

 

airi(執筆)
Airi.M
ウェブマーケティング企業出身、異色の不動産ライター。
「エンド目線」をなにより大切にしており、エンドユーザー側・不動産業界側、どちらの視点も知っているからこその"濃い"コンテンツ制作に定評がある。多くの不動産関連媒体での執筆経験を持つ。

 

※弊社東京テアトル株式会社は、利用者がコンテンツを用いて行う一切の行為(コンテンツを編集・加工等した情報を利用することを含む。)について何ら責任負うものではありません。

※弊社東京テアトル株式会社は、ページに掲載する情報の正確さには万全を期していますが、弊社は利用者が弊社ホームページの情報を用いて行う一切の行為について責任を負うものではありません。