マンション買取にかかる費用、手数料無しは手取りが増えてお得!
カテゴリ:マンション買取
投稿日:2023.02.17
この記事ではマンション買取にかかる費用について解説をしていきます。
どうすればマンション買取価格と手取り額が増えるのか、具体例を示して詳しく解説します。
マンションを売却する際に、最も大きい費用となるのが「仲介手数料」です。マンションの売却方法には、この仲介手数料がかかる「仲介」と、かからない「直接買取」があります。
仲介手数料がかからない「マンション直接買取」は、買取価格と手取り額がアップするため断然お得です。
記事後半では、マンション買取と仲介でかかる費用を比較しながら、マンション買取費用の詳細や仲介との差について解説していきます。
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マンションの買取なら東京テアトルまでご相談ください!
- マンションを買取する不動産会社とマンションを仲介する不動産会社の違い
- マンション買取の手数料や費用について
- 「買取による売却」と「仲介による売却」でかかる費用の違い
- 仲介と買取のメリットデメリット
- 仲介と買取、どちらがいいのか
目次
マンション買取
まずは、
- マンションを買取する不動産会社
- マンションを仲介する不動産会社
この2つの違いについて解説します。
マンションを買取する不動産会社
「マンション買取」は、不動産会社が自ら買主となり中古マンションを買い取ります。
マンション買取の特長は、広告などの販売活動が必要無く、一度の内覧で売却完了できるという点です。
中古マンションを専門に買い取る不動産会社を「マンション買取業者」といいます。
マンション買取はマンション買取業者が買主
マンションを仲介する不動産会社
一方「マンションの仲介」は、不動産会社が売主様と買主の間に立って両者の契約を成立させることです。
マンションの仲介では、売却する物件の販売活動、契約条件の調整、契約から引き渡しまでの手続きなどを不動産会社が行います。
不動産の仲介を主な業務とする不動産会社を「不動産仲介会社(仲介業者)」といいます。
マンション仲介は仲介会社が間に立ち主に個人が買主
続いてマンション買取の手数料について詳しく解説していきます。
マンション買取の手数料
冒頭でお伝えした通り、マンション買取には、仲介手数料がかかるマンション買取とかからないマンション買取があります。
この2つの違いについて詳しくご紹介いたします。
仲介業者が仲介するとマンション買取に手数料
マンション売却を考えた時に真っ先に思い浮かぶのは、駅周辺にある不動産仲介業者ではないでしょうか?
近所の一般的な仲介会社にマンション買取を依頼すると、仲介会社はマンション買取業者を探します。
仲介会社から紹介されたマンション買取業者と売買契約が成立すると、売主様から仲介会社への仲介手数料支払いが発生します。
マンション買取において、下記のように売主様とマンション買取業者の間に仲介会社が入ることで、仲介手数料が発生するのです。
売主様とマンション買取異業者の間に仲介会社
マンション買取業者の直接買取なら手数料不要
「直接買取」では、仲介会社にマンション買取を依頼せず、売主様が自らマンション買取業者を探します。
下記の図のように仲介会社を間に入れず、マンション買取業者に直接買取を依頼すれば仲介手数料の支払いは無しです。
売主様とマンション買取業者が直接売買契約を締結するため、仲介手数料は発生しません。
売主様が直接マンション買取業者に買取を依頼
マンション買取で手数料がかかるケースとかからないケースを整理します。
マンション買取を仲介会社へ依頼すると手数料発生
仲介会社に仲介で買取業者を探してもらうと、同じマンション買取でも仲介手数料が必要となります。
「業者買取で売却したい」とお考えであれば、仲介手数料が不要な直接買取がおすすめです。
直接買取におすすめのマンション買取業者の詳細は、下記関連記事をご覧ください。
関連記事:マンション買取業者おすすめ11選!ランキングやマンション買取相場も解説
マンション買取業者の直接買取は手数料不要
仲介会社に、仲介によるマンション買取を依頼をしないで、マンション買取業者の直接買取による売却であれば、仲介手数料の支払いは不要です。
マンション買取にかかる手数料の計算例
マンション買取にかかる仲介手数料は、売却価格が400万円を超える場合、マンション買取価格の3%+6万円+消費税になります。
マンション買取価格が3000万円の場合、仲介手数料は105.6万円(税込み)です。
3000万円 × 3% + 6万円 + 消費税 = 105.6万円
仲介会社に依頼せず直接買取を選べば、上記の105.6万円はかかりません。結果的に、マンション売却の手取り額が大幅に増えます。
次項ではどの程度手取り額が増えるのか具体的にご説明していきます。
マンション直接買取は買取価格もアップ
マンション買取業者にマンションを売却する時、仲介手数料がかからなくなる「直接買取」についてご説明してきました。
マンションの直接買取なら売主様の手数料が不要なだけでなく、買取価格のアップも可能になります。
マンションを直接買取で売却することによって手取りが増える理由・仕組みを解りやすく解説します。
マンション買取価格が3000万円の場合、最終的にどの程度手取り額が増えるのか具体的に計算をしながらご説明します。
マンション買取で売却、手取りは2900万円
マンション買取を仲介業者に依頼し、マンション買取業者に買取価格3000万円で売却した場合、仲介手数料約100万円を支払うため、売主様の手取り金額は約2,900万円になります。
●マンション買取価格:3000万円
●仲介手数料:約100万円
(3000万円×3%+6万円+消費税=105.6万円)
●手取り金額:3000-約100=約2900万円
仲介は、売主・買主共に仲介手数料
マンション直接買取で売却、手取りは3100万円にアップ
マンション直接買取なら、買主であるマンション買取業者にも仲介手数料がかからないため経費が減少し、買取価格が約3100万円までアップします。
仲介手数料がかからないマンション買取は手取り額アップ
マンションを業者買取で売却するなら断然仲介手数料がかからないマンション直接買取がお得です。
次項では仲介と買取でかかる費用の比較をしていきます。
マンション買取にかかる費用
マンション買取にかかる費用の詳細をご説明します。
仲介手数料
前述した通りマンション買取ではかかるケースとかからないケースがありますが、ここでは仲介手数料の基本をご説明していきます。
不動産売買にかかる仲介手数料は、宅地建物取引業法により上限額を下記のように定められています。
【仲介手数料】
売買金額 | 報酬額 |
200万円以下の部分 | 取引額(売買金額)の5%以内 |
200万円超400万円以下の部分 | 取引額(売買金額)の4%以内 |
400万円超の部分 | 取引額(売買金額)の3%以内 |
定められているのはあくまでも上限額になり、上限額以内であれば不動産会社が自由に決めることができます。
大規模な土地売却など、売買金額が高い不動産取引においては、上限以下の仲介手数料が適用されることもあります。しかし、普通の家やマンションの場合、上限の仲介手数料が適用されることが多いようです。
仲介手数料は媒介契約書で額を取り決めます。したがって仲介手数料額の交渉は、媒介契約締結前に行うことが必要です。
売買契約書貼付印紙代
マンション(不動産)の売買契約書は、印紙税法で定められた課税文書に該当するため、印紙税が課税されます。
契約書の記載金額によって税額が決定します。印紙税の納付は規定の印紙を購入して契約書に貼り、消印することで完了します。
租税特別措置法により不動産の譲渡に関する契約書について、印紙税の軽減措置が講じられ、税率が引き下げられました。軽減税率が適用されるのは、平成26年から令和4年3月31日までの間に作成される契約書が対象になります。
具体的な金額を下記の表にまとめました。
不動産売買契約金額 | 本則税率 | 軽減税率 |
100万円超500万円以下 | 2千円 | 1千円 |
500万円超1000万円以下 | 1万円 | 5千円 |
1千万円超5千万円以下 | 2万円 | 1万円 |
5千万円超1億円以下 | 6万円 | 3万円 |
1億円超5億円以下 | 10万円 | 6万円 |
登記費用(抵当権抹消登記、住所・氏名変更登記)
■抵当権抹消登記
住宅ローンを一括返済しても、抹消登記をしなければ抵当権の設定登記が登記事項証明書(登記簿謄本)の乙区に残ったままになります。
マンションを売却する際、抹消登記をしないで抵当権の登記が残っていると、住宅ローンが完済されているかどうかが第三者には分からなくなってしまいます。このようなマンションを買おうとする人は極めて稀なので、抵当権抹消登記をする必要があります。
抵当権の抹消登記の費用の項目は下記の通りです。
- 登録免許税(不動産の数(1筆)×1000円)
- 事前調査費用(抹消前登記事項証明書の取得費用600円+報酬)
- 抹消登記完了後登記事項証明書取得費用(取得費600円+報酬)
- 司法書士報酬(一般的なマンションの抹消登記10000〜50000円)
抵当権抹消登記の登録免許税は、1つの不動産につき1,000円かかります。
区分建物であるマンションの場合、土地と建物は別々の不動産としてカウントされます。
土地1筆のマンションとその専有部分である区分建物1部屋の抵当権を抹消する場合は、下記の費用が必要です。
1,000円×2(建物1+土地1)=2,000円
敷地権化されていないマンションの場合は、費用が高くなる場合があります。
マンションの土地は、一つの大きな土地に見えますが、登記簿上では、数個の土地に分かれて登記されている場合があります。
数個の土地が敷地権化されていない場合には、その全ての土地に対して課税されますので、敷地である土地と専有部分である区分建物1部屋部分を別々にカウントして、登録免許税を支払います。
例えば敷地が10の筆に分かれている場合は、敷地である10の土地と専有部分である区分建物1部屋部分をそれぞれカウントしますので、
1,000円×11(建物1+土地10)=11,000円となります。
敷地が複数の場合には、少し費用がかかってしまいますが、この登録免許税は登記申請時に必ず必要となります。
■住所・氏名変更登記
マンションの所有者が、引っ越しや婚姻(または離婚)などで住所や氏名が変わっても、登記記録上の住所や氏名は自動的に変更されません。
変更登記の申請は義務ではありませんが、売却による所有権移転登記をする場合には、その前に住所や氏名が変わった変更登記の申請が必要です。
- 登録免許税(不動産の数(1筆)×1000円)
- 登記記録事前調査費用(登記事項証明書の取得費用600円+報酬)
- 登記完了後登記事項証明書取得費用(取得費600円+報酬)
- 司法書士報酬(変更登記10000〜50000円)
住宅ローン一括返済費用(手数料)
住宅ローンといっても、メガバンク、大手銀行、ネット銀行、フラット35など様々な金融機関がサービスを提供しています。
売却するために住宅ローンを一括返済する時、金額は様々ですが繰上返済手数料がかかります。
【りそな銀行のケース】
全額繰上返済手数料
- 変動金利型及び全期間固定金利型11,000円
- 固定金利選択型特約期間中33,000円
- 保証料返戻手続き保証会社手数料11,000円
りそな銀行は、利用している金利タイプにより手数料が異なるようです。保証料の返戻手続き手数料を含めて22,000円〜44,000円の一括返済手数料がかかります。
完済手数料・繰上手数料は、保証会社の手数料を含めては一万数千円から数万円が相場です。
引っ越し費用
単身の引越しの場合、繁忙期であれば、4万円〜6万円、通常期であれば3万円〜が相場と言えそうです。
3人世帯が同一県内に引っ越した場合(50km未満)、繁忙期であれば、平均相場は11万円程度、通常期であれば8万円程度です。
SUUMO引越し見積もり
荷物量や距離、時期・季節、依頼する引っ越し業者によって実際の金額は変わりますが、目安としては上記の金額が相場です。
譲渡所得税
マンションなどの不動産を売却して、譲渡所得(売却益)が生じた場合は、譲渡所得税が発生して確定申告が必要になります。
マンションを売却した翌年の2月16日から3月15日が申告期間となります。確定申告は、住んでいる住所地を管轄する税務署に、所定の申告書等に必要事項を記入して提出するのが一般的です。
マンション等の不動産を売却したときにかかる譲渡所得税は、所得税、復興特別所得税(国税)と住民税(地方税)になります。
確定申告が必要なのは所得税で、住民税(地方税)は、普通徴収の場合、確定申告の結果が税務署からまわり、所得税の申告に基づいて役所の課税課が計算して、譲渡所得についての住民税の納付書が6月頃に送られてきます。
なお譲渡所得税は、譲渡所得(売却益)が生じる場合のみの課税であって、売却した金額そのものに課税をされるわけではありません。譲渡所得に対する税金は、他の所得と区分して計算します。
マイホーム(居住用財産)を売って譲渡所得や譲渡損失がある場合、下記のような特例も受けられます。
- 居住用財産の3000万円の特別控除の特例
- 10年超所有の軽減税率の特例
- 特定居住用財産の買換え特例
- 居住用財産の買換え等の譲渡損失の損益通算、繰越控除
- 居住用財産の譲渡損失の損益通算、繰越控除
特例には、住まなくなってから3年以内、所有期間などの要件がありますが、要件を満たし特別控除や軽減税率が適用されることにより税金が減額となることがあります。特例について詳しくは下記関連記事をご覧ください。
マンション買取と仲介の費用を比較
マンションを売却する場合、「買取による売却」と「仲介による売却」でかかる費用がどれだけ異なるのか、比較してみます。
まずは仲介でかかる費用をみていきましょう。
仲介会社の仲介で売却する際かかる費用
- 仲介手数料
- 売買契約書貼付印紙代
- 登記費用(抵当権抹消、住所・氏名変更)
- リフォーム費用、ハウスクリーニング費用
- 住宅ローン一括返済費用(手数料)
- 不用品処分費用
- 引っ越し費用
「3.登記費用」から「7.引っ越し」までは、該当する場合のみ費用が発生します。
「1.仲介手数料」と「2.売買契約書貼付印紙代」は、必ず発生する費用です。
マンションを直接買取で売却する際かかる費用
- 売買契約書貼付印紙代
- 登記費用(抵当権抹消、住所・氏名変更)
- 住宅ローン一括返済費用(手数料)
- 引っ越し費用
仲介と同様に「2.登記費用」から「4.引っ越し費用」までは、該当する場合のみ費用が発生します。
マンション買取業者である、弊社「東京テアトル」の直接買取の場合、お部屋はそのままでOKなのでリフォーム費用、クリーニング費用、不用品処分費用は不要です。
リフォームやハウスクリーニングは、弊社が買い取った後に自社で実施するので、売主様の負担は無く費用も発生しません。同様に不用品処分も買主である弊社が買い取った後に処分を行います。
もちろんマンション直接買取になりますので、仲介手数料も不要です。
マンション買取は売却にかかる費用が少額
マンションの直接買取は、売却する際にかかる最も大きな費用である仲介手数料やリフォーム費用が不要なため、手持ちの現金をなるべく使いたくない方にはおすすめの売却方法です。
「2.登記費用」から「4.引っ越し費用」に該当がなければ、手持ちの現金からの支払いは、売買契約貼付印紙代のみで売却できます。
後ほど詳しく説明しますが、仲介と買取にはそれぞれメリット・デメリットがあります。
お客様の売却理由や何を優先して売却したいかなどのニーズによってマンション買取か仲介かを正しくお選びください。
マンション買取の費用は仲介より安い
売却金額が3000万円だった場合の、マンション直接買取と仲介の概算費用をご紹介します。
各費用の計算式や要件は以下の通りです。
- 仲介手数料:売却金額×3%+6万円+税
- 売買契約書印紙代:1千万円超5千万円以下
- 登記費用:抵当権抹消(敷地権、抵当権1)
- ローン:りそな銀行の全額繰上返済手数料
- リフォーム:洋室クロス-キッチンCFシート
上記の条件での、直接買取と仲介での費用差をみてみましょう。
直接買取 | 仲介 | |
仲介手数料 | 不要 | 105.6 |
契約書印紙 | 1.0 | 1.0 |
登記費用 | 2.7 | 2.7 |
ローン一括返済 | 4.4 | 4.4 |
リフォーム費用 | 不要 | 15.0 |
引越し費用 | 11.0 | 11.0 |
費用合計 | 19.1 | 139.7 |
売主が負担する費用の合計は、直接買取が19.1万円、仲介が139.7万円となりました。
マンション買取と仲介の費用の差はご理解頂けたでしょうか。
続いてマンション買取と仲介のメリット・デメリットをご説明していきます。
マンション買取と仲介のメリット・デメリット
まずは仲介でマンションを売却するメリットとデメリットをご紹介します。
マンション仲介のメリット
- 不動産市場の相場価格で売却できる可能性がある
マンション仲介のデメリット
- 購入検討者による部屋の見学への立ち会いなど手間と時間がかかる
- いつ、いくらで売れるか分からないのでスケジュールがたてにくい
- 売却まで購入検討者の見学が続くので人との接触、ストレスが多い
- 広告で購入検討者を探すため、売却まで時間がかかることがある
- 販売活動のためにリフォームなどが必要なことがある
- 販売活動にために部屋の掃除や荷物の処分が必要なことがある
- 売却後の欠陥や不具合に一定期間責任を負わなければならない
続いてマンション買取のメリット・デメリットをご紹介します。
マンション買取のメリット
- 売却(契約から決済)が短期間で完了
- 購入検討者の部屋の見学など販売活動は無し
- 売却活動が不要なので人との接触、ストレスが少ない
- お部屋そのまま、リフォームやハウスクリーニングは不要
- お部屋そのまま、部屋の片付け、荷物の処分は不要
- 売却後の故障不具合のトラブル無し
- 直接買取は仲介手数料が不要
マンション買取のデメリット
- 仲介に比べて、売却金額が低くなることがある
マンション買取と仲介のメリット・デメリットまとめ
マンション買取は、仲介と比べて早期・短期間で売却(契約から決済)が完了できる、販売活動が無いので人との接触やストレスが少ない、などのメリットがあります。
関連記事:マンション買取の相場、買取価格は市場価格の何パーセント?
この記事を参考にマンション買取と仲介の買取金額の差や、負担する費用の差、メリットとデメリットを正しく理解して、ご自分に合った売却方法を選択していただければ幸いです。
マンション買取がおすすめの方
ここまでご紹介した内容を踏まえて、
- マンション買取がおすすめの方
- マンション仲介がおすすめの方
それぞれご紹介いたします。
マンション買取がおすすめの方
以下に当てはまる方は、マンション買取がおすすめです。
- 売却前の部屋の掃除、片付け、荷物の処分などが煩わしい方
- 購入検討者の見学への立ち会いなど販売活動が煩わしい方
- 決まった日時までに物件の現金化が必要な方
- 売れるかどうかの心配をしたくない方
- 売却前のリフォームやハウスクリーニング費用をかけたくない方
- 広告無しでご近所に知られず売却したい方
- 契約日時、契約場所、引渡し日などを自分のペースで決めたい方
- 売却後の故障、不具合によるクレームを避けたい方
マンション仲介がおすすめの方
以下に当てはまる方は、マンション仲介がおすすめです。
- 時間をかけてじっくり高値で売却したい方
- 市場価格にチャレンジするため、たくさんの購入検討者に部屋を見学して欲しい方
- 物件を現金化する期限が差し迫っていない方
- 築浅、駅近、ブランド立地など一般的に人気で売り易い物件を売却する方
東京テアトルのマンション売却相談センターでは、仲介、買取、買取保証付仲介という3つの売却方法をご利用頂けます。
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お問い合わせ先☎:0120-900-881
マンション買取にかかる費用、手数料無しは手取りが増えてお得!まとめ
マンションなどの不動産買取にかかる費用の詳細をご説明してきました。
また仲介手数料という経費が減ることで実質買取査定額のアップと同様の効果が得られ手取りがアップする、マンション買取業者の直接買取の詳細もご説明してきました。
最後に、この記事でご紹介したマンション買取の費用と手数料について、まとめていきます。
マンション買取業者の直接買取、仲介手数料は?
仲介会社に依頼をしないで、マンション買取業者に直接買取してもらう場合、仲介手数料は不要です。詳しくはこちらをご覧ください。
マンション買取で仲介手数料が必要なケースは?
不動産仲介業者に依頼をしてマンション買取業者を探してもらい、見つかった買取業者と売買契約を締結する場合、不動産仲介業者に仲介手数料を支払う必要があります。詳しくはこちらをご覧ください。
マンションの直接買取と仲介、費用の違いは?
マンション買取業者に直接買い取ってもらえば、売却にかかる費用の中で最も高額な仲介手数料が不要になります。リフォーム費用等もかからないので、直接買取は仲介と比べ売却費用は少なく済みます。詳しくはこちらをご覧ください。
マンション買取と仲介のメリット・デメリットは?
マンション買取は、不動産市場の相場より少し安くなりますが、お部屋そのまま・掃除リフォーム無し・最短5日間で売却可能です。
仲介は、購入検討者を部屋で待つなど売却に手間と時間がかかりますが、不動産市場の相場で売却できる可能性があります。
マンション買取と仲介のメリット・デメリットの詳しくはこちらをご覧ください。
マンション買取で売却、手取りアップの方法は?
マンション直接買取による売却なら、売主・買主共に仲介手数料がかからないため、手取りが大幅にアップします。
マンション買取による売却で手取り額が大幅アップする理由についての詳細はこちらをご覧ください。