マンション売却の平均所要期間は？長期化の6要因と対処法

カテゴリ：マンション売却
投稿日：2025.11.20

マンション売却にかかる期間について、ご心配な売主様もいらっしゃいます。

具体的には、「中古マンションの平均的な売却期間はどれくらい？」「マンション売却期間が長期化するのはどんなマンション？」「現金化を急いでいるが最短で売却できる方法はある？」といったお悩みをお持ちのようです。

このようなお悩みを解決すべく、レインズ等のデータや、弊社東京テアトルのリノベ済み販売物件の実例もご紹介しつつ、中古マンション売却の期間について解説していきます。

マンション売却の流れで確認！平均所要期間は6か月

平均的なマンション売却期間は、どれくらいを目安にすればよいのでしょうか？

中古マンション売却の流れに沿って、平均的な所要期間を解説していきます。

中古マンション売却の平均所要期間6か月の内訳

上記の表は、マンション売却の流れを示しています。

「売却準備」から、「残代金決済・引渡し」までの各段階を合計すると、中古マンション売却の平均所要期間はおよそ6か月となり、内訳は以下の通りです。

1. 【0.5か月】売却準備（不用品整理・掃除）
2. 【1か月】　 売却相談～売却査定
3. 【0.5か月】売却査定～媒介契約締結
4. 【3か月】　 売却活動（媒介契約締結～売買契約締結）
5. 【1か月】　 売買契約締結～残代金決済・引渡し

マンション売却の流れの各段階ごとに解説いたします。

①【0.5か月】売却準備

しかしながら、マンションの売却準備で不用品整理やお掃除にかかる期間は、家具やお荷物などの量や、作業できる人数によっても異なることにご注意ください。

関連記事：マンションや家を売却する際、家具や荷物はそのままで売れる？家財や不用品を処分せず売却できる方法

②【1か月】売却相談～売却査定

この段階では、「複数の不動産会社に査定を依頼する」ことをおすすめいたします。

その理由は、1社だけではなく複数社の売却査定であれば、そのなかから比較検討が可能となるからです。

また、複数社に依頼することで、各社からの対応や提案のうち、どこが自分に合っているか、信頼して媒介契約を締結できるかどうかも見極めやすくなります。

できれば、複数社のうち1社以上は大手不動産会社に売却査定を依頼しましょう。なぜなら、信頼できる大手による査定を基準にすることで、比較検討がさらにスムーズに行えるからです。

マンションご売却の査定依頼にあたって、不動産会社は何社くらいに問い合わせばいいのでしょうか？

SUUMOやアットホームの運営会社を含む6社加盟の「不動産情報サイト事業者連絡協議会」は、物件を契約した人が問合わせた不動産会社数の推移についての調査結果を公表しています。

直近2023年の売買については、同年に契約した人が問合わせた不動産会社の平均が3.5社となっており、問合わせ1社と問合わせ4社がともに25.4％で最多となっています。

しかしながら、多くの不動産会社に問合わせるほど、対応の時間もかかってしまうことにご注意ください。

関連記事：マンション売却査定のおすすめ15選｜依頼と準備の注意点も解説

③【0.5か月】売却査定～媒介契約締結

もし複数の不動産会社に売却査定を依頼しているなら、そのなかから1社を選定して、媒介契約を締結します。

媒介契約締結後、売却活動が本格的に開始することになります。

マンション売却には必要な書類がいくつかあるため、選定した不動産会社に相談し、必要書類の取得を事前に効率化することで、マンション売却の期間短縮につながります。

関連記事：マンション売却で必要な書類、何を誰が用意していつ使う？

④【3か月】売却活動

公益財団法人東日本不動産流通機構（東日本レインズ）は、首都圏における中古マンション売却活動開始から成約までの期間（平均日数）について、下記のようなデータを提供しています。

直近5年間の推移では、2021、2022年度は売れ行き好調により、他年度に比べマンション売却の期間が少し短いですが、平均的なマンション売却活動の期間は、およそ3ヶ月であることがわかります。

売却活動では、期間中に内覧を希望している購入検討者がいれば、お部屋を案内する必要があります。

内覧後、購入希望の検討者は、意思表明の手段として、価格や住宅ローンの有無など購入希望条件が記された「購入申込書（買付証明書）」を提出します。

ここから売買に関する条件交渉を行い、双方の合意ができれば、必要な書類の準備を経て、売買契約を締結します。

⑤【1か月】売買契約締結～残代金決済・引渡し

この期間では、買主の住宅ローン審査や売主の引っ越し準備、各種書類の準備などを行うため、ローン手続きの有無のほか、個別の状況ごとに、要する期間は異なります。

関連記事：マンションを売る方法と注意点、高く売却・早く売却するコツ

中古マンション売却で短期間にすぐ売れる3つの特徴

マンション売却で、販売価格が相場の上限に近い高価格帯でも早く・短期間にすぐ売れる物件は、どんな物件なのでしょうか？

結論から申し上げると、下記の「高くても売れる特徴」が重なった物件、ということになります。

1. 駅近×好条件
2. ブランド立地×大規模・タワマン等
3. 強い購入ニーズを持つ買主がいる物件

3つの特徴について、詳しく解説していきます。

駅近×好条件

駅近という要素に加えて、築浅・南向き・高層階といった好条件が加わった物件です。

近年の傾向として、共働きが増えたことで仕事と子育てを両立したい女性の駅近ニーズが高まっています。

そのため、都内の駅近（3分以内）物件であれば、マンション売却は多少割高でも短期間で売れるという事例が多くみられます。

ブランド立地×大規模・タワマン等

ブランド立地の大規模物件やタワーマンション、ブランド立地のヴィンテージマンションなど競合するマンションが少ない希少性の高い物件は、短期間にすぐ売れる確率が高いです。

例として以下のような物件が挙げられます。

• 白金タワー（港区白金）
• ブリスベージュ神宮前（渋谷区神宮前）
• 青山パークタワー（渋谷区渋谷）
• 麻布霞町パークマンション(港区西麻布)
• 広尾ガーデンヒルズ（渋谷区広尾）
• ペアシティ・ルネッサンス（港区高輪）
• ホーマットイースト（千代田区一番町）
• ドムス南青山（港区南青山）
• ビラ・モデルナ（渋谷区渋谷）

このようなマンションは売り物件が出るのを待っている人も多く、売却相場より高くても短期間で売れるケースが多くあります。

中古マンション売却で長期間ずっと売れない6つの要因

一般的に、マンション売却期間が長期化する要因は6つあり、以下の通りです。

• 要因①交通アクセスが悪い
• 要因②立地条件が悪い
• 要因③築年数が古い
• 要因④専有面積が広い
• 要因⑤建物管理の課題がある
• 要因⑥競合する販売物件が多い

順を追って解説いたします。

要因①交通アクセスが悪い

交通アクセス面でマンション売却期間の長期化要因となるのは、以下のような物件です。

• 駅徒歩15分超
• バス便

公益財団法人東日本不動産流通機構（東日本レインズ）は、首都圏における中古マンションの駅からの交通別成約価格（単位：万円）について、下記のようなデータを提供しています。

駅からの距離が遠くなるほど、中古マンションの成約価格が低くなっていくのがおわかりいただけます。

直近5年間の推移をみると、徒歩21分以上やバス便の中古マンションについては、成約価格が前の年を下回っている状況もみられます。

要因②立地条件が悪い

マンション売却の期間が長期化する要因として、一般的に以下の立地条件が含まれます。

• 低層階
• 日当たりが悪い
• 道路・線路・繁華街に近く騒音等発生
• 郊外エリア

しかしながら、これらの立地条件は、買主様のご事情や想いによって、良し悪しの判断基準や優先順位が異なる場合があることにご注意ください。

たとえば、静かな郊外の生活を望まれる方にとっては、交通利便性の高い駅近マンションであっても「立地条件が悪い」とお感じになるでしょう。

また、小さいお子様がいらっしゃるご家族が、騒音トラブルを避けるため1階を優先してお探しになるケースも実際にあります。

要因③築年数が古い

築年数が古いことも、マンション売却期間が長期化する要因となり得ます。

公益財団法人東日本不動産流通機構（東日本レインズ）は、2024年度の首都圏中古マンションにおける築年帯別の平均成約価格（単位：万円）について、下記のようなデータを提供しています。

築年数の経過に伴い成約価格も下がり、「築31年以上」のマンションは、「築5年以内」の約30％ほどに下がっています。この結果は、築年数による住宅ローンの利用可否にも関連しています。

住宅ローンを借りる条件として、マンションの築年数が問われるかについては、金融機関によって異なります。

しかしながら、築年数が古いマンションほど担保評価が低くなるので、希望する条件での住宅ローンの利用が難しくなり、購入可能な検討者も減少する結果、マンション売却の期間も長期化しやすくなります。

とりわけ、利用できる金融機関やローン商品が特に限られるのは、「旧耐震基準」で建てられたマンションです。

なお、この耐震基準は、住宅ローン控除を受ける条件にもなっています。

住宅ローン控除とは、住宅ローンを利用して住居を購入後、入居から最大13年間、年末時点のローン残高に基づく一定額が、所得税や住民税などから控除される制度です。

中古マンションの購入では「築25年以内」の物件のみが対象でしたが、2022年の税制改正によって、「現行の耐震基準」への適合を証明すれば、住宅ローン控除を利用できるようになりました。

出典：国土交通省｜住宅ローン減税｜令和４年度税制改正のポイント

要因④専有面積が広い

マンション売却期間の長期化要因のひとつとして、専有面積が広いことも挙げられます。

公益財団法人東日本不動産流通機構（東日本レインズ）は、2024年度の首都圏における中古マンションの、専有面積（単位：㎡）別の成約件数と、成約価格・成約㎡単価（単位：万円）について、下記のようなデータを提供しています。

上記を見ると、71～80㎡が全体の25.9％、61～70㎡が全体の20.8％で、ともに中心を占めていることが分かります。

81～100㎡の成約件数のパーセンテージは全体の13.2％であり、専有面積が広い物件の購入検討者は比較的少ないため、マンション売却期間が長期化する可能性が高くなります。

要因⑤建物管理の課題がある

一部のマンションでは、以下のような建物管理の課題に直面しているケースがあり、これらの課題がある場合、マンション売却期間が長期化する要因となり得ます。

• 自主管理
• 管理費・修繕積立金が高額

自主管理とは、分譲マンションの共有部分の管理を管理会社に委託せず、管理組合が自ら行う管理形態のことです。

管理会社に支払う管理費用を節約できるとともに、管理会社ではなく自ら行うことできめ細かい管理が可能になるメリットがある反面、管理を自ら行うこと自体の煩雑さがデメリットとなります。

管理費・修繕積立金が高額になる原因は、築年数の経過による大規模修繕工事費用の発生以外にも、機械式駐車場等の過大な費用がかかる設備、総戸数が少ない、など複数が考えられます。

ちなみに、高額な管理費・修繕積立金への解決策として自主管理を選択しているマンションもあります。

関連記事：老後、マンションの管理費・維持費が払えない？

要因⑥競合する販売物件が多い

住戸数が多いマンションでは特に、同じ棟内や近隣などで競合する販売物件が一時的に多くなることが考えられます。流通性が低くなるため、マンション売却期間の長期化要因となります。

短期間にすぐ売れる3つの特徴で前述したタワーマンション物件でさえ、その例外ではありません。

関連記事：タワーマンションを買取で売るべき場合や流れ、おすすめ買取業者

マンション売却期間の長期化事例と「6つの要因」

弊社「東京テアトル」の事例から、マンション売却期間（日数）が長期化した物件のワースト10をご紹介します。

これらの物件は、築古・低層階・徒歩15分超・バス便が目立っており、長期化の要因6つのうちいずれかにあてはまっていることがおわかりいただけます。

マンション売買のプロである弊社でも、販売開始から売買契約まで400日を超えるような物件が上記のように発生します。

マンション売却の期間が300日を超える物件も過去40件ほど発生しています。

マンション売却期間の長期化を防ぐ対処法

マンション売却期間の長期化を防ぎ、短期間で早く売るための、下記の対処法をご紹介していきます。

• 対処法①大手不動産会社に売却の仲介を依頼する
• 対処法②売却活動の状況に応じた適正価格を設定する
• 対処法③内覧件数アップに向け準備をしっかり行う
• 対処法④販売図面の見直しなどで効果的にアピールする
• 対処法⑤高需要の繁忙期に向け売却スケジュールを組む
• 対処法⑥マンション売却期間が最短で済む「直接買取」

ひとつずつ、みていきましょう。

対処法①大手不動産会社に売却の仲介を依頼する

マンション売却期間短縮のため、複数社のうち1社以上は大手不動産会社に売却査定を依頼することで、信頼できる査定内容を基準に比較検討がさらにスムーズに行えると前述いたしました。

もし大手不動産会社に仲介を依頼していなければ大手への変更を、もし大手に依頼中でも他の大手への変更も視野に入れてみることをおすすめいたします。

なぜなら、大手不動産会社は、豊富な取引実績によるノウハウがあり、購入検討者からみても信頼性が高いため、スムーズなマンション売却活動による短期間での売却が期待できるからです。

これはデータがあるわけではありませんが、大手不動産会社の営業マンは、研修や社員教育が行き届いているので営業スキルが高いといえます。

また、金融機関との信頼関係が強く、会社ごとに提携ローンの提案が可能なこともあるため、ローンの審査なども中小に比べて有利におこなえるなどの強みがあります。

上記のような大手不動産仲介に一括で査定を依頼するなら、「すまいValue」がおすすめです。

大手不動産仲介のランキングは、下記関連記事にてご確認ください。

関連記事：不動産仲介ランキング！仲介各社の特長や選び方を一覧で紹介

対処法②売却活動の状況に応じた適正価格を設定する

長期化の要因にあてはまるマンションの場合は、見学をしてくれる購入検討者がそもそも少ないことも想定したうえで、売却活動の状況に応じた価格設定が重要です。

仲介業者も、営業活動にかける広告宣伝費を無駄にしたくないので、反響の取れない割高な価格のマンションには広告宣伝費をかけてくれなくなるかもしれません。

そうなると、当然ながら更に集客は減り、マンション売却期間の長期化につながってしまいます。

対処法③内覧件数アップに向け準備をしっかり行う

マンション売却の期間を短くするため、準備は内覧でのお部屋の第一印象を上げることを念頭に置いて行いましょう。なぜなら、それが内覧に来て下さる方の購入意欲に直結するからです。

以下の「内覧におけるマイナスポイントの改善策」を実施して、内覧件数アップにつなげましょう！

• 玄関【床の水拭きプラス消臭対策】
• 水回り【酷い汚れはハウスクリーニング依頼】
• ベランダ・バルコニー【床をブラシで水洗い】
• その他共用部分【目立つ汚れは管理会社等に相談】

室内が汚かったり、荷物が散乱していたりすると、第一印象が悪くなってしまいます。特にキッチンや浴室などの水回りは汚れが目立ちやすいので注意が必要です。

買主が成約するまでの平均問合せ物件数を示した「不動産情報サイト事業者連絡協議会」のデータをみると、売買の2019年から2023年の5年間の平均は5.8件となっています。

このデータを売主側の視点でみると、成約までにはおよそ6件の内覧件数が必要となります。

関連記事：マンション売却の内覧。流れや所要件数、来ない原因と4つの対策

対処法④販売図面の見直しなどで効果的にアピールする

「立地条件はマンション売却期間長期化の要因となり得る」と前述しましたが、その判断基準や優先順位は、買主様のご事情や想いによってさまざまです。

なぜなら、購入検討者にも実感してほしい「このマンションはここがいい」というイメージこそ、アピールできる「ご売却マンションのメリット」になりえるからです。

マンション売却期間の長期化を防ぐために、不動産会社の仲介担当者と相談しつつ、販売図面を含む物件情報のブラッシュアップを行い、イメージ戦略で効果的にアピールしましょう。

対処法⑤高需要の繁忙期に向け売却スケジュールを組む

需要が高い時期に合わせて、マンション売却期間のスケジュールを組むことができれば、長期化を防ぐことが可能です。1年のうち「繁忙期」といえる期間はあるのでしょうか？

2023年の首都圏の中古マンション月次成約件数が示された下記の表をみてみましょう。

表をみると、お正月明けの1月や、お盆休みの8月は成約件数が少なく、新生活に合わせた準備時期である2、3月は成約件数が多いという傾向があることがわかります。

関連記事：2024年マンションの売り時はいつ？手放す時期の見極め方を解説／繁忙期と閑散期の見極め方

対処法⑥マンション売却期間が最短で済む「直接買取」

余裕を持って売却活動をスタートしたつもりでも、様々な要因により、マンション売却期間が長期化することもあります。

注意点は、仲介（不動産会社）による売却は、買主が現れるのを待たなければならないので、いついくらで売れるかが早期には確定できないことです。

現金化の期限が決まっている方には、 早期に売却金額と現金化のスケジュールが確定できる「直接買取」による売却がおすすめです。

東京テアトルの直接買取なら、最短5日間で現金化が可能です。

マンション売却の期間を長期化させず、安売を避けるためには、信頼できる不動産会社を見つけて相談することが必要です。

マンションの売却価格を優先する「仲介」、マンション売却期間の短縮、売却スピードを優先する「買取」、どちらの売却方法もご利用いただけます。

直接買取の詳細については、下記関連記事でご確認ください。

関連記事：マンション買取｜直接買取の強み

マンション売却の平均所要期間は？長期化の6要因と対処法のまとめ

この記事でご紹介した、マンション売却にかかる期間に関する内容をまとめていきます。

マンション売却期間は平均何か月かかる？

マンション売却期間は、販売開始から成約までは平均3か月、売却準備から現金化までの期間を入れると平均6か月かかります。詳しくはこちらをご覧ください。

高価格でも、マンション売却の期間がかからない物件の特徴は？

高価格でも、マンション売却の期間がかからない物件の特徴は3つあります。

1. 駅近×好条件
2. ブランド立地×大規模・タワマン等
3. 強い購入ニーズを持つ買主がいる物件

高くても短期間で売れるマンションの3つの特徴の詳細はこちらをご覧ください。

マンション売却で長期間売れない要因は？

マンション売却期間が長期化する要因は6つあります。

• 交通アクセスが悪い
• 立地条件が悪い
• 築年数が古い
• 専有面積が広い
• 建物管理の課題がある
• 競合する販売物件が多い

マンション売却期間が長期化する6つの要因について、詳しくはこちらをご覧ください。

マンション売却期間の長期化を防ぐ方法は？

マンション売却期間の長期化を防ぐ対処法は6つあります。

• 大手不動産会社に売却を依頼する
• 売却活動の状況に応じた適正価格を設定する
• 内覧件数アップに向け準備をしっかり行う
• 販売図面の見直しなどで効果的にアピールする
• 高需要の繁忙期に向け売却スケジュールを組む
• マンション売却期間が最短で済む「直接買取」

マンション売却期間の長期化を防ぐ対処法について、詳しくはこちらをご覧ください。

マンション売却活動の期間中、内覧件数は何件必要？

販売開始から成約まで平均3か月の活動期間で、内覧件数は何件必要なのでしょうか？

レインズや不動産情報サイト事業者連絡協議会が示すデータでは、成約までに平均およそ6件の内覧件数を要しています。

マンション売却活動期間中における内覧件数の目安について、詳細はこちらをご覧ください。

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